人は誰しも何かしらの不安や悩みを抱えて生きていいます。

悩みや不安は人それぞれで、身内、友人、同僚、上司などに相談できるもの、そうでないものとあります。

もし、身内や知人など自分の周りの人に相談できない悩みがあった場合、あなたはどうしますか？

例えば、体調に関する悩みであれば医師や保健師に相談をする、法的なトラブルは弁護士に相談するでしょう。

しかし、仕事のこととなると誰に相談すべきか思い浮かばない方が非常に多いです。

実は仕事やキャリアに関する相談は国家資格であるキャリアコンサルタント/キャリアカウンセラーという専門のアドバイザーが存在しており、様々なノウハウを用いた相談が可能なのです。

​

​

なぜキャリアカウンセリングが必要なのか

社会変化の多様化・高速化、経済のグローバル化・ボーダレス化、少子高齢化など昨今の雇用環境や働き方は大きく変化しています。

ひと昔前までは銀行や大手企業に就職すれば生涯安泰といわれておりましたが、銀行の倒産や昨今では国が副業を推進するなど、働く環境が変わりつつあることはあなたもわかっているはずです。今後もさらに雇用の流動化は加速するでしょう。

企業が従業員を守ってくれる時代（終身雇用）は終わり、自分自身の能力や経験を把握しながら、自己責任においてキャリア形成・人生設計する時代になりました。

しかし、その一方で多様化するキャリアを支援する社会システムが日本ではまだまだ確立されていません。

だからこそ会社では人手不足に悩まされ、個人においては就職と退職を繰り返す人が絶えない現状が続いております。

今こそ激変する環境の中で、個人の将来像を明確にし、企業の持つビジョンと一致させていくための専門的なサポｰト体制、つまりキャリアカウンセリングが必要なのです。

 

​

キャリアカウンセリングとは

もっと人生を豊かにしたい、自分にどんな仕事が向いているのかわからない、今の仕事が楽しくない、などなど個人が自分自身の人生を考えるときに、仕事を切り離して考えることはできません。

キャリアカウンセリングとは、自身の経験や価値観を見つめ、その個人にとって望ましい職業選択・職種選択やキャリア形成を支援するプロセスのことです。

キャリアカウンセリングは、単に個人と職業のマッチングを考え、仕事を見つけるお手伝いをするだけではありません。

大手メーカーで働いた経験や、学生時代の飲食店でのアルバイトなど、個人の人生で遭遇した様々な経験や価値観を積極的に受け止め、その人にとってより幸福で豊かな人生を描く、成長の糧とするためのサポートです。

これまでの経験では多くの成功と同じくらい、数々の失敗もあったでしょう。しかし、それらの経験はあなたにとっての大きな強みとなることも多々あります。

これまでのあなたの人生経験を紐解き、専門であるキャリアカウンセラーのサポートを受けることで、あなたの強みや弱み、得意不得意などの生きるためのスキル＝キャリアを形成していく、それがキャリアカウンセリングです。

​

 

​

ネクスト・キャリア・サポートのキャリアカウンセリングは何ができるのか？

ネクストキャリアサポートでは、これまで全国延べ10,000名以上のカウンセリング実績があります。

また、公的機関や大学等での就職支援、大企業から中小企業まで数多くの民間企業の採用支援と常時求職者と企業の支援を同時に行うことで、求職者には企業の採用担当者視点で、企業には応募者視点でサポートを行っております。

 

今の仕事や職場への悩みや不安だけでなく、これからの人生という大きい枠組みへの悩みや不安に対してもお力になれます。

キャリアカウンセリングという言葉を聞くと、ネガティブな印象があるかもしれませんが決してそうではありません。

例えば、代表自身の独立経験をもとに、将来的には独立したいがどういう事業で独立すべきかわからない…などの前向きなご相談にも対応できますし、個人事業主やフリーランスの独立支援も行うことで、「仕事」「キャリア」において、あらゆる面でのキャリアカウンセリングが可能です。

更に、企業（従業員）向けのキャリアカウンセリングも実施しています。

企業（従業員）向けのキャリアカウンセリングでは、経営者のビジョンや会社の理念・方向性を踏まえ、企業と従業員のそれぞれにアプローチをすることで、強力な組織の構築に貢献します。

 

​

個人に対しては、多様化する働き方の中から本当に自分に合った仕事や働き方を選ぶことで、今後の人生をより豊かなものにするお手伝いができます。

企業に対しては、経営者が目指すビジョンや姿を従業員に対してわかりやすくすることで、企業理念に共感し、自ら行動する人材だけを自社に残すことによって、従業員のモチベーションを上げ、離職を防ぎ、生産性を向上させ、より強力な自走する組織を構築させることが可能となります。

個人が自身の望むキャリアを歩み、企業が競争力を高め雇用を拡大することで、健全な社会活動に寄与します。

　

​